どのタイミングでピボットするべきかの判断軸は?

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事業ピボットは新規事業そのものの方向性を左右する大きな意思決定であるため、なかなか踏み切れないケースは少なくありません。とはいえ、必要なタイミングでスピーディーにピボットを行えば、伸び悩む新規事業は一気に成長線を描くことも可能です。

ここでは、新規事業におけるピボットの判断軸などを解説していきます。

ピボットのイメージ画像

事業ピボットにおける
よくある課題

なにができるのかが見落とされている

事業アセットの活用において問題意識はあるもののどう進めたらいいか、なにをすべきかわかっていないケースがあります。多角化や新奇性にとらわれてなにができるのかが抜けてしまったり、アイデアが先行して中途半端に終わるケースです。

「このアセットはこういう風に使える」という自社の価値の再認識はとても重要です。

事業、サービスそのものではなく
事業経営としての目的が定まっていない

結果的に誰がなにを判断するのかの基準が不透明で、ピボット・継続の判断が下せないのも失敗例のひとつです。目的を言語化し、判断軸を明確にすることが重要です。

実際の新規事業の立ち上げでは、
決められたルールや判断軸に
当てはまらない

いつまでにどの程度達成すべきかの判断において、現場責任者と経営者の間でギャップが生じることがあります。このギャップにより自分たちになにができるのかが不明瞭になり、新規事業の方向性や目標が曖昧になりがちです。

その結果、既存事業との関連性や実現可能性も見えにくくなり、具体的な目的を設定することが難しくなります。トップが目標を設定しても、現場とのコミュニケーションがしっかりと取れていないとその実行は困難になるので注意しましょう。

ピボットの判断基準

ピボットの判断基準とは

ニーズが想定よりも小さい場合

新規事業を始めた際、最初の市場調査や顧客のフィードバックを基にしたニーズの見積もりが実際の市場と大きく乖離していることがあります。この場合、以下のような状況が見られます。

  • 顧客の反応が薄い:リリースした製品やサービスに対して予想よりも少ない顧客が興味を示す。
  • 販売数や利用者数が低迷:初期の販売数やサービスの利用者数が目標を大きく下回る。
  • 市場からのフィードバックが否定的:顧客からのフィードバックが否定的で、改善の見込みが低い。

このような状況では、現在の製品やサービスに対する市場のニーズが想定よりも小さいことを示しており、ピボットを検討する必要があります。たとえば、新たなターゲット市場を探す、製品の機能を見直す、または新しい価値提案を模索するなどのアプローチが有効です。

事業計画との乖離があり、
改善余地がない場合

事業計画を立てた際の前提条件や期待値が実際の進捗状況と大きく異なる場合も、ピボットのタイミングです。このような状況は以下のように現れます。

  • 目標未達成:設定したKPIや目標が一貫して達成されない。
  • 予算超過:予定していた予算を大幅に超過してしまう。
  • リソース不足:必要なリソース(人材、資金、技術など)が計画通りに確保できない。
  • 競合優位性の喪失:競合他社が予想以上に速いペースで進化し、差別化が難しくなる。

この場合、現行の事業計画に固執しても改善の見込みが少ないため、ピボットを考えるべきです。たとえば、新しいビジネスモデルを採用する、製品やサービスの提供方法を変更する、または異なる市場セグメントに焦点を当てるなどの選択肢があります。

SUMMARY
「新規事業の進め方」編集チームより
ピボットの判断が遅れると、
傷口を広げてしまう可能性

ピボットは事業の可能性を考えたり、広げていくうえでとても重要な考え方になります。ただ、新規事業のノウハウがないと、自社のアセットや顧客のニーズを客観視することが難しいケースも多く、結果ピボットの判断が遅くなって傷口を広げてしまうということも少なくありません
もし社内リソースにそういった人材が不在であれば、外部に目を向けてみましょう。
その点でおすすめしたいのが、新規事業のプロセスに多様なノウハウを持つdotDです。創業からわずか5年で50事業ほどの新規事業の立ち上げをサポートし、新規事業のプロセスで躓きやすいポイントを解消するためのツールも作り上げたdotDに、ピボットの考え方を解説いただきます。

新規事業のプロセスを
熟知するエキスパートの解説

EXPLANATION
ピボットの際は一回しっかり
立ち止まって考える
株式会社dotD

KPIの主要な指標と期限を決めて判断しないと、ズルズルといってしまいます。損切りの決断をするのは、リーダーの大切な仕事です。ピボットをするときには1回しっかり立ち止まって考えることがとても重要です。達成できなかったのはなぜだろうと1回立ち止まり分析をする。そうすると次の施策はこれだというものを考えていく。大企業の場合は簡単に方向転換するとダメなケースも多いので、その場合はあらかじめプランBを考えておくことも大事ですね。

監修
株式会社dotD
株式会社dotD

引用元:dotD公式HP(https://dotd-inc.com/ja)

創業わずか5年で
50件以上の案件に携わる、
気鋭のハイブリッド集団
株式会社dotD

新規事業に成功の型はありません。それでも、新規事業のノウハウや経験値があれば、その確率は変わるはずです。dotDは2018年の創業からわずか5年で、50件以上の新規事業の創出に関わっています。
マーケット調査にこだわっており、ユーザーの生の声を徹底分析。そのうえでKPI管理や進捗可視化、ピボット判断など、躓きやすいポイントを網羅的にカバーし、適切なプロセスを組み立てて伴走してくれます。
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監修
株式会社dotD

2018年の創業からわずか5年で50件以上の新規事業に携わっている気鋭の企業。そこで培った経験やノウハウから新規事業のプロセスに関する課題の解決策、一定の成功パターンを熟知している会社です。