トップダウンから

新規事業がトップダウンからスタートした企業の方に向けて、メリットや陥りがちな問題、解決策を紹介しています。

新規事業の発足で多いのは
トップダウン

michinaru株式会社による、新規事業立ち上げに関するアンケートによれば、新規事業推進部署の立ち上げは、社長からの号令が23.8％、社長以外の経営陣からの号令が21.4％、社長からの提言・提案が19.0％と、60％近くがトップあるいはそれに準ずる者からの発言を起点として発足しています。

新規事業発足の7割近くが、「新しい事業の柱を創出する」目的として新規事業を推進しています。

• 期間 ：2023年5月17日（水）～5月24日（水）
• 対象 ：「大企業の新規事業創造 主管部署の責任者または担当者（ michinaruメールマガジン、Peatixのフォロワーへ告知依頼 ） 」
• 回答数：42社
• 方法 ：WEBアンケートフォームによる回答
• 調査主体 ：michinaru株式会社

参照元：【PDF】michinaru株式会社「大企業の新規事業立ち上げ初年度に関するアンケート調査（2023） 」（https://asset.lmsg.jp/23979/company_survey2023.pdf）

トップダウンで新規事業が
スタートした場合の
メリットは？

迅速な意思決定ができる

経営陣が直接意思決定を行うため意思決定のスピードが速く、タイムリーな対応が可能です。市場の変化に迅速に対応できるため、競争力が向上します。

明確な方向性が定まる

トップダウンの指示によりビジョンや目標が明確になり、全員が同じ方向を向いて行動しやすくなります。一貫性のある戦略を実行することで、事業の進行がスムーズになるでしょう。

トップダウンで新規事業が
スタートした場合の
デメリットは？

トップの能力に大きく左右される

経営者や上位管理職が誤った判断をすると、場合によっては絵に描いた餅で終わることがあります。しかもトップの肝煎りだから辞めるに辞められず…というケースもあり得ます。トップダウンは、上層部の能力が経営にそのまま反映されるので注意が必要です。

現場の社員が受け身になる

現場の社員はトップや上司に指示されたことに対して行動をするようになるので、指示待ちになるケースがあります。結果、現場でなにか問題が起きたとしても自ら動けず、新規事業が進捗しないということが考えられます。

社員から反発が生まれる可能性

人望のあるトップでないと、意思決定が企業全体として正しく実行されなくなる恐れがあります。また、指示が変わったり、現場の実態とは異なる指示だと負担が大きくなり、下のメンバーからの反発を生む可能性もあります。

トップダウンの場合の
新規事業の進め方を
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